後悔しないマンション売却　一戸建て売却を目指して

不動産売却はマイホームを現金に換金する作業です。
自らの資産を現金化するわけですから、マンション売却での失敗は資産の目減りを意味することなので失敗は許されません。
では、どうしたら不動産売却での失敗を避けることができるのでしょうか？
不動産売却では査定依頼する前に確認してもらいたい『5つの心構え』があるので、今回はこの心構えについて確認していきます。

■ポイント確認の前に　マイホーム売却は『準備』の仕方で成否が変わる？
業界で定義づけされているわけではありませんが、不動産売却は大きく3つのステージに大別することができます。
①   売却準備期間
②   売却期間
③   引き渡し準備期間
 
これら3つのステージのうち売主が最も大切にしなければいけないのが、『①売却準備期間』で、ここでの作業は売主が主役となって進めていいきます。
 
ここで決めることは
・不動産会社の選定
・売出価格の決定
・媒介契約の選定　etc
 
これらの決定事項は売主が決定権者となり自らが決断することであり、マイホーム売却の大枠を決める重要事項であります。
マイホーム売却の大枠が『』準備期間中』に決まっているのですから、ここでの作業の進め方がマンション売却の成否を決めるといっても過言ではありません。
『マンション売却で損をしたくない』
『マンション売却で損をしたくない』
と思っている人は、絶対に準備を大切にしてください。
 
■マンション売却の心構え.１ 査定前に相場価格の確認を
マンション査定にかかわる物件調査や作業は全て不動産仲介会社が行うので、売主は営業マンから提示される査定価格を待っているだけで問題ありません。
ただし、売主は『提示される査定価格が適正か否かを判断する』作業をしなければいけないので、近隣相場価格の知識は身に付けておかなければいけません。
 
売出価格は『高すぎ』も『低すぎ』も好ましくありません。
相場価格の確認は不動産検索サイトを利用して『条件の近いマンションがいくらで販売されているのか』を確認していけば簡単に把握することができるのでマイホーム査定を依頼する前に必ず近隣相場価格を確認しておきましょう。
※各エリアの価格改定・成約情報もまとめてあります。
 
■マンション売却の心構え.2　複数の不動産会社に査定依頼をする　
一戸建て、マンション問わず、不動産査定は『取引事例比較表』という手法を用いて行います。
取引事例比較法とは『過去の取引事例や現在売却されているその他不動産と比較して金額を決める』という単純な査定方法で、居住用不動産の売却査定は大手・中小問わず、この方法で査定を行っています。
※『収益還元法』と『原価法』は居住用かつ実勢価格での売却をする場合は利用しません。
 
この査定方法の注意点は『営業マンによって査定価格が異なる』という点にありり、10人いれば10通りの査定結果が出てくる可能性が考えられます。
先述したとおり、取引事例比較法は成約事例などをデータ上で確認する方法なので、　各物件の諸条件（コンディションや眺望など）を加味することができません。
営業マンの経験値の差によって査定価格に数百万円の差が生じる可能性もゼロではないので、マイホーム査定をする際には1社だけではなく必ず複数社に依頼をするようにしておきましょう。
 
■マンション売却の心構え.3　室内のコンディション（傷や設備の性能劣化など）を細かく確認　
中古不動産の売買は土地、建物だけでなく、室内の付帯設備の全てが対象です。
もし、建物や室内の付帯設備に不具合や故障などが生じている場合、補修やリフォームが必要となるため、室内のコンディションは査定価格に大きく影響を与える要素と言えます。
 
故障・不具合を隠して査定をしたとしても正確な不動産査定をすることができませんし、大幅な価格交渉の原因となる可能性が高くなるだけです。
室内のコンディションは可能な限り細かく確認し、懸念点がある場合は査定時に必ず担当営業マンに申告しておきましょう。
 
■マンション売却の心構え.4　決済時期を明確にしておく
不動産売却のゴールは決済（引き渡し）日です。
決済日に契約金額全額（手付額を除いた残代金）が売主の手元に入ってくるので、スケジュール管理はこの点に注意して想定しておかなければいけません。
 
契約～決済までのタイムラグはケースバイケースで異なりますが、一般的な個人間売買の場合は2～3か月です。
買主はこのタイムラグの期間中に、住宅ローンの本審査や金消契約、引越しの手続きなど、多くの手続きをしなければならないので、売主の都合でこの期間を短縮することは現実的ではありません。
 
特に買い替えの方は新規住宅ローンの借り入れなどのタイミングもあるはずですから、契約～決済までのタイムラグは忘れず想定するようにしておきましょう。
 
■マンション売却の心構え.5　売却期間は6か月を想定しておく
より良い条件で不動産を売却するには『時間』が必要不可欠です。
中には『3か月以内に売却するのがベスト』という方もいますが、現実では3か月以上かけて高値売却を実現している方もいますから「3か月」という時間軸に縛られる必要はありません。
 
では何か月の売却期間を想定しておけば理想的なのでしょうか？
この質問に対する正確な答えを明言することはできませんが、3か月は短すぎなので最低でも6か月を想定しておくことをお勧めします。
 マイホーム売却で絶対に避けなければいけないのは、『売り急ぎ』です。
時間に追われてしまうと成約金額が低くなりがちなので、必要最小限の売却期間でマイホーム売却をしようとするのは大きなリスクとなります。
長い分には何のペナルティーもありませんから、最低でも6か月の売却期間を設けてスケージュール管理をしていきましょう。
 
マイホーム売却の心構えが確認出来たら次は不動産売却の流れを確認していきましょう。
　不動産売却の流れを確認する